株式会社情通
運送業向けの運輸基幹業務システム。売上・請求・支払・経費の処理をはじめ、車両・運転手別の損益管理やインボイス制度への対応、書面化推進機能、配車機能などを備え、業務効率化や事務効率化を支援する。
SERVICE DATABASE
基幹システム・ERPは、企業の販売・購買・在庫・会計等の基幹業務データを統合し、企業運営に必要な業務・情報を一元管理するシステムです。
物流現場や関連業務の効率化、品質向上、作業負担の軽減などを目的に利用されます。
基幹システム・ERP 36件
株式会社情通
運送業向けの運輸基幹業務システム。売上・請求・支払・経費の処理をはじめ、車両・運転手別の損益管理やインボイス制度への対応、書面化推進機能、配車機能などを備え、業務効率化や事務効率化を支援する。
株式会社東計電算
物流・運送業向けのクラウド型基幹システム。配車、運行、請求、収支管理を一元化し、スプレッドシート型やドラッグアンドドロップ型の配車入力、請求書発行、外部システムとのデータ連携などに対応する。
株式会社パーツ
コンテナおよびトラックの輸送業務に対応するクラウド型運輸・運送業システム。配車や請求などの業務管理に加え、キロ程に基づくタリフ自動計算、Web受注、車両分析、就労分析などの機能を備える。
大阪プレシーザ株式会社
運輸事業者向けの運送管理システム。台帳、伝票、帳票など運送管理に必要な機能を備え、60種類以上の帳票を利用した業務分析に対応する。クラウド版とオンプレミス版からサーバー構成を選択できる。
株式会社小松ソフトウェアインフィニティ
運送会社向けの総合業務支援システム。運行日報の入力をもとに各種データを作成し、受注、配車、未確定運賃の変更、年間推移のグラフ表示などに対応する。クラウド版や個別カスタマイズも提供する。
日本システム株式会社
運転日報の情報から売上明細や請求書を作成する運送業向けシステム。車両経費や傭車の管理、デジタコ・給与ソフトとの連携、データ分析に対応し、クラウド上から場所を問わずデータを入力できる。
ライフit株式会社
受注から請求書発行までを支援する物流業向け業務システム。受注、顧客、配車、経理会計などを管理でき、デジタコデータのCSV取込、一括登録、各種集計、業務に応じたカスタマイズに対応する。
株式会社エイブルコンピュータ技研
運転日報から請求書発行、車両収支までを管理する運送業向け総合管理システム。日報入力データを請求・支払管理に連携できる。未確定データの抽出や奉行シリーズとのデータ連携にも対応する。
共栄システム株式会社
サブスクリプション型のクラウド物流基幹システム。労務管理、支払先管理、車両経費管理、経営分析資料出力、帳票カスタマイズ、外部機器連携などに対応し、電子帳簿保存法にも対応する。
コンフィデンスソリューションシステムズ株式会社
石油流通企業の直売部門向け業務管理システム。受注、売上、請求、軽油税申告などを一元管理し、流通データの集計・分析や元売発注システム、SSPOSなどとの連携に対応する。
トナミシステムソリューションズ株式会社
運送事業者向けの統合型業務システム。区域・貸切、特積などの業務に対応し、請求・精算、勤怠・給与計算、車両収支管理などを行える。運行実績などの情報も管理できる。
株式会社システムライフ
運送業向けのカスタムメイド型業務管理システム。受注・配車、日報、運賃・手当、車両損益、整備などを管理できる。燃費や原価に関する情報の管理にも対応する。
CATEGORY GUIDE
基幹システム・ERPは、クラウド型・オンプレミス型などの提供形態や、対応する業務範囲、標準機能とカスタマイズ性、他システムとの連携方法などによって違いがあります。必要な業務だけを支援するものから、周辺業務まで一元管理するものまであり、自社の運用範囲に合わせて選ぶことが重要です。
基幹システム・ERPで提供される主な機能・内容には、販売管理、購買管理、在庫管理、会計管理、債権・債務管理、原価管理、受発注管理、マスタ管理、経営情報管理、部門間データ連携、ERP、基幹業務統合などがあります。製品・サービスによって対応範囲は異なり、単独で利用するもののほか、関連するシステム・設備・業務と組み合わせて利用するものもあります。
基幹システム・ERPは、企業の販売・購買・在庫・会計等の基幹業務データを統合し、企業運営に必要な業務・情報を一元管理するシステム必要がある場面で利用されます。情報の一元化、作業や進捗の可視化、入力・管理業務の効率化、判断の迅速化などを目的として導入されます。
基幹システム・ERPを選ぶ際は、自社の業務範囲に必要な機能、操作性、他システムとの連携、導入・運用方法、サポート体制を比較します。特に販売管理、購買管理、在庫管理、会計管理など、自社で必要な機能をどこまで標準で備えているかを確認します。現在の運用だけでなく、拠点数や業務量の増加に対応できるかも確認しておくと選びやすくなります。